機器収容局舎とは、野外における使用が必要とされる機器を収納するために設置されている「箱」です。基本的には目立ちませんが、街のいたるところに設置されており、用途やサイズによって様々な種類があります。詳しい概要については、コラムのページに掲載していますので合わせてご参照ください。

ここでは、各種観測に使用される機器収容局舎をご紹介します。

翌日の天気や気温などの日常的なものから地震や洪水などの災害に関するものまで、観測情報は私たちの生活を基盤から支えています。こういった観測情報は各種観測機器からもたらされるもので、その機器を風雨から保護するために機器収容局舎が使用されています。

機器収容局舎の種類は豊富で、雨量観測用や水位観測用、地震波、環境放射能、PM2.5観測用などがあります。

水位観測機器は、主に河川の近くに設置されています。河川の水位を常に観測し、大雨などの災害やダムの決壊などの事故による河川の氾濫に備えています。

機器収容局舎は観測機器や蓄電池を収容するために活用されています。なお、水位計のケーブルなどを導入するための口が設けられています。

日本で災害対策といえば、地震対策が第一に挙げられます。これまでに大勢の人が犠牲になる大地震がいくつも発生しており、小規模な地震であれば数えきれないほど発生しています。建物の耐震設計は何度も見直され、東日本大震災の教訓から、津波対策も大幅に見直されています。

こういった風土であることから日本の地震予測の技術は非常に発達しており、地震が起きる前の地震波を察知し、揺れる前から携帯電話やスマートフォンに警告を送ることも可能となっています。こうした高度な予測システムを成り立たせるためにも、機器収容局舎が必要不可欠となります。

強固な耐震構造が必要なのはどのような建物・局舎にも当てはまることですが、地震を予測するための機器が地震によって被害を受けることは避けなければならないため、地震波測定用の機器収容局舎にはより確実な堅牢性が求められます。設置場所としては街中や道路の脇などが一般的ですが、林の中に設置されていることもあります。

東日本大震災に伴う福島第一原発事故により、放射能に関する話題が多くの方々の関心ごととなりました。メルトダウンによる放射能汚染が大きな問題となった際に各地の放射線量の報道が可能であったのは、普段から放射能を監視している観測機器があったためです。

なお、放射線はメルトダウンによって発生するイメージが抱かれがちですが、実は「環境放射線」として普段からも我々の近くに存在しています。放射線が人体の害になるのは一定量を超えた場合です。そうした一定量を超えたか否かを判断するために検出器が各地に設置されており、機器収容局舎がそれを保護しています。

検出器は機器収容局舎の屋上に設置され、局舎内には測定装置や蓄電池、これらのデータを送信するテレメータが収容されます。

中国の大気汚染が問題になり、偏西風によって流れてくるPM2.5を日本でも無視できなくなりました。これは比較的最近のことであり、他の観測機器と比べてPM2.5用の観測機器は設置が進んでいません。

なお、新たに拠点を探して設置するというよりは、その他の観測機器の横に増築する形で設置されるケースが多くなっています。スクロジではこういった増築やそれに伴うメンテナンス等も承っております。

テレメータとは、遠隔地へ情報を送信するための装置のことで、様々な観測用局舎に収容されています。オフラインの状態では観測したデータを入手するには人が現地へ足を運ぶ必要があるため、その負担を減らすためにはテレメータが必須となります。

なお、機器収容局舎の中に収容されるのはデータの送信を行う「測定局装置」で、データの受信を行う「中央局装置」もテレメータに含まれます。